アミューズメントプレスジャパン、エンタテインメントビジネス総合研究所、シーズは共同で、2月上旬に全国の18歳～79歳の男女を対象にパチンコ・パチスロおよび公営ギャンブルなどのレジャーの参加経験を調べる大規模なインターネット調査を実施した。
全国の男女3万1240サンプルへのインターネット調査を実施し、過去12カ月におけるパチンコ・パチスロの参加状況を把握した（国勢調査に基づく性・年代の構成比に準拠した形でウェイトバック集計を行った）。
その結果、過去1年間に「パチンコもしくはパチスロ」を1回以上遊んだ人の割合（遊技参加者率）は10.5％だった。参加人口は推計1015万人で、前年調査より116万人増加した。
パチンコ、パチスロを個別にみると、パチンコ参加者率は9.4％で推計911万人、パチスロ参加者率は7.1％で推計685万人。前年の調査と比較するとパチンコ参加者もパチスロ参加者も増加した。ただし、高頻度の参加者が減少し、平均遊技時間も減少している。これらの数値は、市場縮小を裏付けている。
このほか、ギャンブル的要素のあるレジャーの参加者率は「競馬」が9.9％、「ボートレース」が4.1％、「競輪」が3.6％、「オートレース」が2.9％、「宝くじやスポーツくじ」が30.4％だった。(Amusement Japan)
［参考］
警察庁の発表によると2018年12月末時点の全国のパチンコホール軒数は、前の年より5.1％減少して1万60軒だった。
また、パチンコホール全店舗による業界総粗利は3兆円をやや下回ると推計されている。パチンコホールの「粗利」は、カジノ施設の「売上」とほぼ同義である。