ここ数十年間、従来型の施設からデスクトップやモバイルデバイスへのシフトが起こりつつあるが、新型コロナウイルス感染症によるロックダウンから生まれる結果の一つは、生活のデジタル化へ抵抗を覚えている日本や世界中の高年齢増がやむを得ず乗ずることになった。アジアにおけるギャンブル産業に対しても言い切れることである。
現在では、ほとんどの従来型カジノがコロナウイルスの影響で閉鎖している。マカオのカジノだけが主な例外だが、マカオに渡航できる海外旅行者が少ないため通常の売上の2割しか計上していない。
収益創出の中心点で景気後退に影響されないと思われてきたIR産業はついに、新型コロナという適わない相手に遭遇している。ほかの産業と同じように、命にかかわる病気がIR産業の急所であることが明らかになった。
しかし、アジアのギャンブル産業の各セクターがつらい思いをしているというわけではない。ブームが起こり、次から次へと新規プレイヤーが集まってくるセクターが一つある。それは他ならぬインターネットギャンブルである。
非常に革新的ではあるが、法的なグレーゾーンに存続するセクターでもある。もっと直接な言葉に言い換えれば、オンラインギャンブルの多くが違法。日本の場合でも同じだ。
その一方では、新型コロナの影響によりその白と黒に対する意見が変わってくるかもしれない。
例えば、パチンコとパチスロは日本で長年にわたり大目に見られてきたギャンブルで、ただの遊びかレクリエーションでお金を稼ぐ手段ではないと規制機関や警察庁が見て見ぬふりをしてきた。
この新型コロナの時代に、パチスロの利用者たちはその習慣的な行いで世間に誰よりも非難されている。東京の小池百合子知事が週末の外出自粛を要請したものの、秋葉原のパチンコ店に百人以上が隔たりなく並んでいる写真が浮上し、世間から怒りを引き起こした。
パチンコ店は確かにコロナウイルスが流行るのに危険度が高い場所の定義である。換気の悪い密集空間で、ウイルスが付きやすいボタンやレバーを人々が操作する。また、今週の研究で禁煙者に比較して喫煙者が新型コロナ感染により重症化するリスクが倍以上あることが分かった。
この状況に比べて、パソコンやモバイルデバイスでギャンブルを許し、家にて一人で遊ばせたほうが公衆衛生の見地からすればリスクの少ない選択肢に見える。
もちろん日本やその他のアジアの国のおける規制機関は、すぐに新型コロナにより新たに生まれた在宅ワーク・プレイ文化の影響を認めないかもしれないし、数か月の社会的混乱が終わればすべてが元通りになるとみているかもしれない。
しかし、これからの年月の間に新型コロナの展開がどうであれ、遠隔会議・在宅ワーク・デジタル化の新時代を巻き戻すことはない。他の産業と同様に、この危機はすべてのエンターテインメント産業にとって労働慣行の今後を深く検討する機会でもある。(AGB Nippon)