MGMが日本産食材サポーターとして認定される

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3月7日に農林水産省で行われた認定証授与式にて、MGMリゾーツ・インターナショナル(MGM Resorts International)は正式に海外における日本産食材サポーターとして認定された。日本産食材サポーターとは、日本のサプライヤーが提供する日本産食材・酒類を使用しているレストランまたは小売店のことである。

MGMは飲食部門長のアリ・カストラティ氏(Ari Kastrati)が率いる代表団に代表され、日本の代表として日本貿易振興機構の入野泰一が務めた。

カストラティ氏は「MGMが日本とのパートナーシップを更に築き上げることが出来て大変うれしく思います」と話した。

現時点では、MGMのレストランの13店舗が日本産食材サポーターとして認定されており、その大半がベラッジオ(Bellagio)などのMGMが運営するラスベガスIRのステーキハウスである。

農林水産省関係者によると、全世界で日本産食材サポーターとしての認定店舗数が約3900店舗となっており、MGMのレストラン13店舗がその仲間入りとなった。

去年の9月に、カストラティ氏は2011年3月の津波により被害を受けた地域との関係を構築するべく、仙台市にて5つの地元水産加工会社や醸造所と会合を開いたことが報道された。今週の認定証授与式はMGMの一年半以上の活動による産物と言えるかもしれない。(AGB Nippon)